桐生秀臣のスパイラル(SPIRAL)なら稼げる?副業としてお勧めできるビジネスなの?

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3分で3万円が稼げるというSPIRALを知っていましたか?

インターネットを利用した副業について調べてみると稼げるものばかりでないことはすぐに分かります。

ポジティブな情報よりネガティブな情報で溢れているといっても過言ではありません。

副業で稼ぐことができなかった時に、やれ弁護士だ、消費者センターだとすぐ返金を求める人も多いようですね。

しかしそれが必ずしも正しいケースばかりではないことをご存知でしたか?

私がそれについて知ったのはSPIRALという今一番気になっている副業について調べていた時のことでした。

SPIRALではいつでも好きなときに、3分間で3万円を稼ぐことができるようで、とうても強く惹かれていたのですが、投資ビジネスということもあり稼げなかった時のことも考えておこうと思いだしたのがきっかけです。

最初こそ私も「弁護士に相談して法廷闘争をもちかけることや、消費者センターに相談することが最適解なのかな?」と思っていたのですが、ことSPIRALに関してはそれが誤りであるケースのようです。

弁護士や消費者センターでSPIRALの返金について相談する場合のトラブルケースはあるのか?

SPIRALは機関投資のトレード手法をインスパイアした次世代のモバイルアプリであるらしく、公式サイトからは容易に投資を題材に考案されたビジネスであることがわかります。

投資ビジネスだから、というわけではないのですがSPIRALの運営元に相談することで問題解決を図るのが現段階では最も有効だと思われるのでその理由をお話しましょう。

まず対となる最初に私が思いついた手段である“弁護士や消費者センターを利用し返金を求める”というのはそれぞれ無視できないトラブルケースがあるようです。

ケース1.費用倒れ
多額の費用を費やし弁護士を雇ったからといって必ずしも返金がなされるわけではありません。

場合によっては「一銭も返ってこないどころか相手の訴訟費用を負担する…」なんてことにもなるようです。

お金が返ってきたとしても少額であるなど「弁護士費用の分も差し引くとマイナス…」なんて費用倒れになることもあるそうです。

時間と労力を費やしてただ費用を失っただけではなんとも救われません。

ここで述べている費用倒れのケースが例えレアケースだったとしても、そうなる可能性が1%でもあるのであればこの手段はとるべきではないと考えます。

ケース2.自治体の消費者センターに依頼する場合
自治体の有する機関ということもあり、「消費者センターに依頼するのは気軽で楽ちん♪」そのように思っていたこともありました。

ですが現実はそこまで甘くはないようで、消費者センターに相談する場合であっても思わぬ落とし穴があることもあるようです。

消費者センターの持つ法的拘束力は弱く、結果が伴わないことも多いようで、それだけではなく一方的に職員から否定の言葉を投げかけられるなんてこともあるとききます。

また、中には「”自治体の消費者センターだと思ったら行政書士等から費用請求…”」なんてトラブルもあるようです。
http://www.kokusen.go.jp/mimamori/kmj_mailmag/kmj-support89.html

このようなケースもあり「労力の割に結果が伴わない可能性が高いのではないか?」という個人的見解から今回はおすすめできない方法として紹介させていただきました。

チャージバックにはリスクが潜んでいる?

SPIRALで稼ぐことができなかった際にはチャージバックをしてもらうようクレジットカード会社に要請を出す、というのも一つの手として挙げられるかと思います。

一見上2つと比較するとノーリスクで行える良い手のように見えますが、こちらも実は注意が必要であるということが調べた結果わかっています。

~クレジットカードは信用で成り立っている~
クレジットカードは信用で成り立っているシステムです。

ですのでチャージバックのような信用を失う要請をこちらから働きかけてしまうと最悪の場合ブラックリストに入れられる、クレカの利用が数カ月間制限されるといった状況に陥ってしまうこともあるそうです。

生活料金の大部分をクレジットカードで支払っている人も多いかと思われます。

失った信用を取り戻すことは容易ではなくこれもまた避けるべき手段の一つだといえるでしょう。

最終的にはSPIRALの運営会社に相談するのがおすすめ?

SPIRALについて調べたところ、SPIRALで生じた問題は全てSPIRALの中で解決するのが今のところ最も優れた手段であるという結論に至っております。

SPIRALでうまく利益を出すためのアドバイスを聞くにしても、返金を求めるにしてもそちらのほうが上手くいく可能性が高いんじゃないか?そう判断したためです。

弁護士や消費者センターのような仲介業者を挟むと当事者間であればすぐに解決できたような簡単なことであってもこじれる可能性が高いと私はみています。

SPIRALにはサポートの準備があり、万が一に備えたガイドラインも準備されているようです。

手放しにすぐ仲介業者に相談をもちかけるのではなく、例え返金を求める場合であったとしても運営会社に相談したほうがよいでしょう。